イタリアは脱原発決定!!

イタリアは脱原発決定!!

サッカーイタリア杯決勝戦。「原発を閉鎖しよう」と呼びかける巨大横断幕が競技場に掲げられたようすです。

イタリアという国は原発問題を国民投票にかけてみごとに脱原発を決定しました。脱原発派圧勝です。

本当は日本が世界に先駆けてこれをやるべきでした。
せめてこれからでもこの流れに乗ってもらいたいものですが、低レベルで利権まみれの政治家と官僚たちが立ちはだかっています。もうこいつらにだまされてはいけません。

大事なことは国民投票で決めよう!!
我々国民が直接声を上げ、これからの国の方向を決定していこうではありませんか!
以下のサイトで原発国民投票の賛同人を求めています。ぜひ声を上げてください。

http://kokumintohyo.com/


  1. yojituraku  より:

    世界の常識としてのエネルギー政策

    今、日本は、反原発でないと人にあらずという風潮の中で、
    原発推進を言う、命知らずの方がいました。
    そう辛口の経済学者の中野剛志さんです。 超人大陸で、主張しています。
    詳細な数字を挙げて定量的に、系統的に説明しています。
    脱原発には不都合な真実が語られています。
    http://www.choujintairiku.com/
    わしより、はるかに説得力がある。 是非参考にしてくれ
    国の安全保障上の根幹である、持続可能なエネルギー政策と言う観点で考えれば、当然至極の結論です。

    74年に大統領に選出されたジスカールデスタン氏は「エネルギーの独立」を明確に宣言した。
    福島原発事故後に同氏は、「原発政策は、一時的な情熱や即興からの決断ではない」と指摘し、
    代替エネルギーの確保もない安易な「反原発」に警告を発した。
    訪仏のあほ菅には馬の耳に念仏やったが、、、 これが世界の常識です。

  2. yojituraku  より:

    日本の脱原発という常識は、世界の非常識!

    脱原発の国は、欧州で半分だろうが、偶然にも殆どがフランスの隣国であり、
    フランスから大量の原発電力を買っており、これを脱原発というのも?
    ドイツは石炭資源が豊富であるので、これは例外として、スペインもイタリアも
    債務だらけの財政赤字のラテン系の国という共通点がある。

    それ以外の世界では、原発増設、あるいは新設が計画されている。
    地震国のトルコも津波の多いインドネシアも原発推進なのだ。
    世界全体としては、原発推進なのだ。 

    日本もラテン系の乗りで、
    再生可能エネでアスタマニアーラーで脱原発で行きますか!
    電力不足、電力コスト急上昇、そんなの関係ない! 幻の埋蔵電力があるやないか!
    二流国の仲間入りの祭や! ラッセイヤ! ラッセイヤ!

    反日三兄弟は、その隙を狙っている!
    それとずぶずぶの関係の政治団体に多額の資金を税金から横流ししているのが菅民主党政権なのだ。
    その反日三兄弟の期待に見事に菅は答えている。

  3. yojituraku より:

    一度原子力技術を失うと後で取り返せない、
    日本以外の殆どのアジア諸国は、将来のエネルギー政策を考えて、
    原発推進の方向に動いている。
    チェルノブィリ放射能汚染を受けたフィンランドは、
     2020年までに再生可能エネルギーを38%に、2050年までに
    原発比率40%にとの増大計画を決定している。
    そのために巨大な最終処分場オンカロを建設した。資料 Newsweek Oct.31.2012
    彼等には、地球温暖化とエネルギー不足の脅威が、放射能脅威よりはるかに勝る。
    日本は、燃料資源の無いフィンランドに学ぶべきなのだ。
     日米同盟の安全保障と核拡散防止面で、原子力技術の維持は不可欠であり、
    日本の脱原発を最も喜ぶのは、シナ暴力団と韓国である。
    これがシナ人の尻穴をなめたい小沢の未来の党の真の目的であろう。
    はっきり言って脱原発は日本を衰退させたい反日と同一である、

    50年代には、在来型化石燃料の枯渇が顕在化する、
    北米は、シェールガス等の新燃料で対処出来るが、
    日本が、入手可能な化石燃料は、現在の半分以下であろう、
     今世紀末には、入手可能なのは、現状の2割以下も否定でけん!
    最悪の場合を考えて、エネルギー戦略を考えろ!
     その場合、再生エネ発電だけでは、
    昨日は雨で電力不足で工場操業率50%、
    今日は無風で休止!これじゃ製造業は成り立たん!
    これが反日売国党が望む未来の日本の姿だ。


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